皆様、こんにちは。 介護施設の採用・定着・育成をお手伝いしている、船井総研の植野公介です。   最近改めて、求人の悩みを多く聞くようになりました。 具体的には、   「求人広告に出しても効果がない」

「面接まで来ない」 「掲載件数だけ多くてお金の無駄ではないか」   このような内容です。   確かに人材不足なので厳しい状況ではありますが、決して集まらないわけではありません。 今日はヒントになるポイントを何点かお伝えしたいと思います。   まずは、介護業界特有のターゲットが明確になっているか、またそのターゲットに向けたメッセージが記載されているかが大切です。「ターゲット業態・志向・保有資格」を明確にすることで、メッセージのブレをなくします。   介護職の採用広告は、「業態・志向・資格」でターゲットを絞り込むことで通常の３倍の成果が得られることができます。   ターゲット業態とは、施設系の特養・グループホームなのか、在宅系のデイサービスか訪問介護なのかといったことです。それぞれ施設によって特徴が違うので、その特徴によってメッセージの打ち出し方を変えます。   例えば、特養の特徴として「社会福祉法人のみが運営でき安心」や「無資格でも働ける」といったものがあります。また介護施設で働きたい人財の志向は「職場環境志向」の方が多く、「学生・主婦・シニア」の「介護業界デビューしたい、介護のことを学びたい、安定して働きたい」というニーズが特養にはあるため、これらの文言をいれた文章作成が必要になるのです。   このように、「ターゲット業態（特徴）×志向（職場環境志向・仕事志向・収入志向）×保有資格（介護福祉士・無資格）＝自法人独自の広告文の差別化」に繋がりますので、是非そのあたりを整理されて下さい。    

この記事を書いたコンサルタント

植野 公介

「介護の仕事に誇りを持った人財を多く輩出する」をコンサルティングテーマに、 介護業界の株式会社、社会福祉法人、医療法人向けに、採用・定着・育成・研修のコンサルティングを行っている。中でも、介護施設を対象とした介護関係職（介護職、看護師、リハビリ職など）の採用コンサルティングを得意としている。

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