2023年介護業界で取り組むべき採用手法｜驚愕の大量応募獲得事例大公開

2023年1月5日配信

カテゴリ：: デイサービスマーケティング人材採用・育成・評価入居施設小規模多機能放課後等デイサービス新規参入障がい福祉介護シニア訪問ケアサ高住人材

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今回のトピックは「採用」についてです。

介護、医療、福祉業界は、人手不足で採用難易度の高い業界ではありますが、自社で“有資格者”を採用することを諦めていませんか？実際、求人広告・紹介会社に多額の費用を支払い、職員採用をしている施設経営者様は多いのではないでしょうか？その諦めが「採用格差」を生み、コロナの反動で人材が大きく動き出す2023年に、さらに広がる恐れがあります。

■現在の採用市場

2022年の採用市場を、有効求人倍率（全国平均）で振り返ると、1月は1.20でしたが、それ以降一度も下がることなく右肩上がりで上昇し、10月にはなんと1.35まで上昇。理由は簡単で、新型コロナウイルスの流行で、一時、有効求人倍率が急落するも、それは採用の需要がなくなったのではなく、一時的に採用活動を制限せざるを得ない状況だったためです。つまり、根本の人手不足の状況は、コロナ前後で何ら変わっていないのです。人口統計のデータを見ても、介護職員の人手不足は、留まるどころか、むしろ急加速しています。事実、厚生労働省は、2025年度に介護職員が全国で約38万人不足すると発表し、いまや採用に対して何も対策をしないことが、最大のリスクなのです。

不足する介護職員の数と（充足率）
2017年度　12万4673人（94.0％）
2020年度　20万200人（91.1％）
2025年度　37万7364人（85.1％）
https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000088998.html

■採用がうまくいっている施設はみんなやっている。同じ採用コストでも、応募数が2倍以上に増える採用手法

「採用」と聞くと、テレビCMで話題のIndeedや、エアワークなどをイメージする方は多いのではないでしょうか？ただ、ハローワークはもってのほか、テレビCMで話題の媒体でも求人を出すだけでは、もう効果は期待できません。ここでは、応募獲得につながる採用の考え方についてご紹介します。

介護・医療・福祉分野での応募獲得の方程式＝「求人検索エンジン対策」×「JPO（求人票最適化）」

まずは、「求人検索エンジン対策」が今、なぜ必要なのかについて解説します。
理由は、2023年に求人検索エンジンの運用ルールが根底から変わるからです。2022年10月に超大手検索エンジンのIndeedが、今後クリック単価の調整ができなくなることを発表し、現在対策が急務となっています。ただそれだけではなく、その他の検索エンジンでも「仕様変更」が後を絶ちません。重要なのは、この「変化」をマイナスに捉えずに、チャンスに変えるということです。他の会社よりいち早く対策をすることで、withコロナ、afterコロナの転職バブル期に、採用で独り勝ちすることができるのです。

次に「JPO（求人票最適化）」について解説します。
「JPO（求人票最適化）」とは、労働条件を一切変えることなく、転職希望者に、求人の魅力を伝え、応募を増やす対策のことを言います。「お給料」や「年間休日」の条件面を見直す前に、まずは以下の3つの対策について取り組んでいきましょう。
「JPOの三大要素」
①一等地ハック：採用活動のメインとなる「求人検索エンジン」の一等地を確保するための方法。
②画像･動画活用：文字だけの求人情報は時代遅れ。応募率を劇的に変えるために、画像・動画を有効活用する方法。
③EFO（応募フォーム最適化）：応募フォームでの離脱を最小限に抑えるための応募フォームの最適化。

■小手先のテクニックではない、採用数を7倍以上に増やす、地域No1の圧倒的採用力を持つ会社だけが実践している採用スキーム

前述している採用手法論だけでも、1つ1つ徹底していくことで効果は十分に期待できます。ただ、ここからは、地域No１の圧倒的採用力を手に入れ、さらに採用活動を通して利益が出るスキームについてご紹介をします。この採用スキームは、人材紹介事業の許可を取得して、第3者の立場で人材募集を行う採用スキームで詳しくは以下の通りです。