なぜ？？管理者に研修を受講させても成果が出ない理由とは‥
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皆様こんにちは。船井総合研究所の鈴木です。
介護事業所において、トップである管理者(施設長)を育てられる法人と育てられない法人では、事業の成長スピードに大きな差が出てしまいます。
重要な課題であるにも関わらず、多くの法人でこの管理者育成が上手くいっていない事から育成コンサルティングのご依頼をいただく事が非常に多くあります。
多くの法人では管理者育成の手法として何を行っているのでしょうか？
約6割以上の法人が実施していると言われるのが管理者に対しての“研修”です。
具体的には、“外部のリーダー研修等に参加させる”あるいは“法人内で管理者対象の研修を行う”というものです。
しかしながら、ご相談をいただく殆どの法人の経営者様が「定期的に研修をやっているが全く成果が出ない‥」と仰ります。
「費用や時間をかけて研修に参加させたにも関わらず、成果に繋がっている気がしない。」
同じように感じられた事のある方も多いのではないでしょうか。
世の中の研修コンテンツはe-ラーニングでの学習、施設長育成の研修など充実してきており効果が期待できるように思えます。
にも関わらず、研修を受講させても成果が出ないのです。‥それはなぜか？知っておくべき理由があります。
上図の通り、研修は管理者本人が“知識を習得する”点では非常に効果があります。
しかし、管理者の役割は、実際の現場でマネジメントを実行し事業所の業績を伸ばす事です。
多くの研修では「その後にどういった行動をするのか」「どのタイミングで誰が効果測定をするのか」といった観点が抜けており“課題の解決”に繋げる為には不十分と言えます。
育成手法として有効ではありますが、研修だけでは費用をかけたにも関わらず管理者が育たないという状況から抜け出す事はできません。
したがってこの課題の解決までを実現し、実際の成果に繋がる行動を取らせていく事が育成手法として望ましいです。
知識の習得→課題の発見→行動をレクチャー→チェック、フィードバックの繰り返しで効果的に育成を行う方法があります。
具体的には、船井総研が管理者育成のコンサルティングで行っている内容がベストだと考えています。
介護事業所の管理者を短期で一定のレベルまで引き上げる「3ヶ月管理者育成プログラム」で実施している内容を一部公開します。
①まずはマニュアルで管理者業務を学ぶ (10種類以上のマニュアル提供)
多くの法人で体系化されていない管理者業務。
しかし業務を切り分ける事でマニュアル化し、研修と同じように体系立てた知識を習得させる事ができます。
船井総研のノウハウをまとめた「営業・見学対応・採用・面接・人材マネジメント・新人育成」などのマニュアルをお渡しし、学んでいただきます。
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②課題を発見させる (ワークシートの活用)
現状の課題、稼働率や離職率などの数字はどうか。営業件数はどうか、面談件数はどうかなど。
事前にワークシートを管理者が記入し把握している事業所の課題についてアウトプットして貰います。
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③課題に沿って具体的行動をレクチャーする (オンライン面談)
どう課題を解決していくのか、明日から取るべき“行動”にフォーカスして講義を行います。
例えば「現状稼働率が低い→問い合わせ数が少ない→1件の新規利用を獲得するには述べ営業数が20件必要→現状は12件の為それを8件増やす為の時間の作り方を考える」というような内容です。
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④実際の行動を記録させフィードバックする (チャットや電話でサポート)
決めた行動を実行しているかをシートでチェックします。
途中で行き詰ったり、問題が発生して相談をしたい場合などはチャットや電話で逐一やりとりをして達成をサポートします。
以上の繰り返しによって、日々の行動を変え現場で起きている課題を解決する事ができ、結果として業績を作れる管理者の育成が実現します。
具体的な手法を知りたい方は下記のリンクより無料レポートをダウンロードしてください。
また個別無料相談にて管理者育成手法についてのアドバイスも行わせていただきます。育成に課題を抱える経営様は参考にしていただきたく思います。
レポートダウンロードリンクを貼る
https://lp.funaisoken.co.jp/mt/kaigo-keiei/p-kaigo04-dl.html
この記事を書いたコンサルタント
鈴木康祐
23歳から医療法人にて介護付・住宅型有料老人ホームの施設長を務め、離職率が40％を超える事業所の経営改善に着手。管理職育成、業務改善、風土改革を行い離職率を10分の1まで改善。さらにSNSをマーケティングに活用した採用コストカット、営業せずに集客できる仕組み作りにより年平均99%の稼働率を維持するなど、利益率を対前年比230％成長させる。その後、エリアマネジャーとして訪問介護事業所、居宅介護支援事業所のマネジメントにも携わり、船井総合研究所に入社。
