皆様こんにちは。船井総合研究所の鈴木です。

介護事業所において、トップである管理者(施設長)を育てられる会社と育てられない会社では、事業の成長スピードに大きな差が出てしまいます。

日々、介護事業を運営する中でこのようなお悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか。

＞優秀な管理者がいる事業所、いない事業所で業績に差が出ている
＞なぜか従業員の離職が多く原因がわからない
＞地域からの評判が悪く稼働率が低迷している

これらを解決するのが管理者短期育成方法の実践です。本日は新任管理者でも短期で一人前に育成する為に、事業者が何に取むべきかというポイントについて無料レポートをお届けします。管理者育成にお悩みの方はぜひページ下部のリンク先からダウンロードいただきご活用ください。

管理者の育成が業績に直結する重要課題であるとわかっていながらも、育てる事ができない会社には以下の共通点があります。

①急な人事で新しく管理者を立て、育つかは本人の能力次第
②管理者を教育できるスキルを持った人がいない
③育てる体制・仕組みを整えていない

ある法人では管理者の育成を後回しにし全くコストをかけてこなかった結果、以下のような状態が繰り返し起こっていました。

こうした状態の施設では繰り返し管理者が退職し定着率、稼働率等の業績が悪化するだけでなく地域からの評判も悪化し採用面でも行き詰まる可能性があります。

一方、管理者育成の成功ポイントを押さえている会社は「若い新任管理者」でも一人前に育てて経営者の右腕として活躍させることができています。

成長企業が新任管理者を早期に育成する為に実践している手法は「管理者に求める役割・仕事を明確にし、徹底的に落とし込む」事です。

それだけ？と思われるかもしれませんが、実践できている事業者は少ないように感じます。
7つある育成成功のポイントを一部公開します。

管理者育成が上手い会社ではこうした基本的事項を徹底して仕組みを作り、個人の能力に依存せず、新任者でも早期に育つ体制を整えています。介護職の育成に力を入れるのと同じように管理者の育成にも力を入れる事で模範的管理者が育ち、さらに事業成長が加速します。

具体的にどうやって体制を作ったらいいのかわからない‥という場合でも管理者育成を成功させる事はできます。まずは今回の無料レポート「管理者の短期育成を実現する方法」をダウンロードして上記ポイントの続きを読み、ノウハウを実践してみてください。

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この記事を書いたコンサルタント

鈴木康祐

23歳から医療法人にて介護付・住宅型有料老人ホームの施設長を務め、離職率が40％を超える事業所の経営改善に着手。管理職育成、業務改善、風土改革を行い離職率を10分の1まで改善。さらにSNSをマーケティングに活用した採用コストカット、営業せずに集客できる仕組み作りにより年平均99%の稼働率を維持するなど、利益率を対前年比230％成長させる。その後、エリアマネジャーとして訪問介護事業所、居宅介護支援事業所のマネジメントにも携わり、船井総合研究所に入社。

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