介護施設で職員の休みを増やす

2021年7月9日配信

カテゴリ:
入居施設 介護

みなさま、こんにちは!船井総研の三浦でございます。
本日は職員の休みを増やす方法をお伝えいたします。

人手不足が深刻化する中で、新たな人材を採用できずに職員一人あたりの負担が増加し、職員の疲弊が見られる施設も増えてきているのではないでしょうか?そうした施設経営者様は職員の休みを増やしたい(=業務負担を軽減したい)と考える方も多いのではないかと思います。 

増やすべき職員の休み3種類

①つ目の休みは『 休憩時間の確保 』です。なかなか決まった時間に休憩を取れてない施設もあるのではないかと思います。
暗黙の了解で10分早く出てくるといったことや、休憩中にコール対応に呼び出されるなどが原因として上げられます。
本来心と身体を休めるための休憩時間をフルで確保することを考えます。

②つ目の休みは『 残業時間の削減 』です。
残業時間の減少によって、早く勤務を終え家に帰って休むということです。これも休みの増加です。
残業が増えるほど、家に帰る時間が遅くなりますので、家に帰って休めませんので、この残業を減少させることを考えます。

③つ目の休みは『 休日の確保 』です。
一般的な休みに一番近いイメージかと思います。現場の業務を効率化することで、同じ職員数で有給休暇の取得数を増やすことを考えます。

上記の3つの休みを増やすために業務効率化を施設で進めていただきたく思います。
現場に変化を求める業務効率化は職員の抵抗が強く頓挫してしまうことが多いですが、『 休みを増やす 』という目的を設定することで頓挫せずに進みやすくなります。

次週のメールマガジンにて『 大きな投資無しでできる業務効率化の具体的な方法 』についてお伝えいたします。 

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この記事を書いたコンサルタント

三浦 基寛

介護業界のコンサルティングに特化。介護施設・有料老人ホームの『業務標準化』 『スタッフ定着・離職防止』『リーダー・管理者育成』を中心とした組織づくりや生産性向上のコンサルティングを得意とする。人手不足・採用難時代の中で、経営者・事業部長・管理者・リーダーといった法人内の各階層の役職メンバーを巻き込みながら、成功事例を基に手堅くコンサルティングを実施している

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