介護採用は「業態・志向・資格」で成果3倍

2017年8月2日配信

カテゴリ:
人材採用・育成・評価

皆様、こんにちは。 介護施設の採用・定着・育成をお手伝いしている、船井総研の植野公介です。   最近改めて、求人の悩みを多く聞くようになりました。 具体的には、   「求人広告に出しても効果がない」

「面接まで来ない」 「掲載件数だけ多くてお金の無駄ではないか」   このような内容です。   確かに人材不足なので厳しい状況ではありますが、決して集まらないわけではありません。 今日はヒントになるポイントを何点かお伝えしたいと思います。   まずは、介護業界特有のターゲットが明確になっているか、またそのターゲットに向けたメッセージが記載されているかが大切です。「ターゲット業態・志向・保有資格」を明確にすることで、メッセージのブレをなくします。   介護職の採用広告は、「業態・志向・資格」でターゲットを絞り込むことで通常の3倍の成果が得られることができます。   ターゲット業態とは、施設系の特養・グループホームなのか、在宅系のデイサービスか訪問介護なのかといったことです。それぞれ施設によって特徴が違うので、その特徴によってメッセージの打ち出し方を変えます。   例えば、特養の特徴として「社会福祉法人のみが運営でき安心」や「無資格でも働ける」といったものがあります。また介護施設で働きたい人財の志向は「職場環境志向」の方が多く、「学生・主婦・シニア」の「介護業界デビューしたい、介護のことを学びたい、安定して働きたい」というニーズが特養にはあるため、これらの文言をいれた文章作成が必要になるのです。   このように、「ターゲット業態(特徴)×志向(職場環境志向・仕事志向・収入志向)×保有資格(介護福祉士・無資格)=自法人独自の広告文の差別化」に繋がりますので、是非そのあたりを整理されて下さい。    


今回の担当コンサルタント

医療・人財開発グループ 医療・人財開発チーム
人財マネジメントコンサルタント

植野 公介(ウエノ コウスケ)

「入居施設への業績アップ、採用」をテーマに、30を超える法人や100を超える介護施設へのコンサルティングを行っている。
前職の人材会社勤務時での営業・支店長経験を活かし、ソーシャルワーカーやケアマネへの営業対策、「介護職・看護師」の採用といった現場密着でのコンサルティングに定評がある。

 

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この記事を書いたコンサルタント

株式会社船井総合研究所

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