【必要人員数が分かる】通所リハビリの人手不足を解決する方法
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皆様、こんにちは。株式会社船井総合研究所の古賀です。
今回は全国の通所リハビリの人員配置に関してお届けいたします。
「うちの通所リハビリは人手が不足しているのか、足りているのか知りたい」というお声を良くいただきますので、
是非皆様の事業所の状況と比較してお読みいただけますと幸いです。
また併せて、通所リハビリが陥りやすい「人手不足で現場が回らない」ケースと解決策についてもお伝えいたします。
◆全国のデイケアの配置人数◆
まずは全国の通所リハビリの人員配置状況についてです。
全国に約7,700事業所以上ある通所リハビリですが、平均的な定員数は約37名です。
仮に定員を37名（約40名）とした場合、
各職種の配置（人数）については、PT3名、OT1.5名、ST0.5名、介護7.5名、看護1.5名が一般的です。
その他職種も含めた事業所全体の従業員数としては、約20名となります。
老健の併設事業所の場合は入所と兼務の方もいらっしゃるため、
常勤換算にすると若干の相違はありますが、人数としてはこのあたりが妥当といえます。
リハ職5名、介護７～８名、看護１～2名という配置と比較して、皆様の事業所はいかがでしょうか。
規模が同等でこれよりも人数が少ないという場合は、採用を検討することをお薦めします。
というのも、「稼働率を上げて利用者を増やす」「主要加算を押さえて利用単価を上げる」
どちらの取り組みを実施するにせよ、あまりに人数が少ない状況ではなかなか稼働向上もサービス内容充実も難しいといえます。
一方、先に上げた基準値と同等か上回っているにもかかわらず
「現場の人手が足りない」という声が絶えない事業所様については、特に見直していただきたい部分があります。
◆デイケアが陥りがちな”マッサージ”の罠◆
一般的な事業所と同じくらい人数がいるはずなのに「人手不足」の声が絶えない・・・
このケースの原因は様々挙げられますが、ずばり「個別マッサージを全利用者に実施している」
事業所はほぼこのケースに該当すると考えられます。
現場職員からは「なぜ人手不足なのに増員してくれないんだろう・・・」という声が起こり、
法人としては「赤字なのにこれ以上人は増やせない・・・」という八方塞がりの状況になることも珍しくありません。
決してデイケアでのマッサージそのものを否定する意図はありませんが、介護サービスが保険制度事業である以上、
「利用者全員への個別マッサージは国が意図するデイケア本来の役割とは一致しておらず、
企業が増員に踏み切れるだけの介護報酬が支払われる制度にはなっていない」ということです。
背景には昨今の少子高齢化、介護以外にも多くの業態が直面している人材不足があります。
デイケアにおいては、「個別のリハビリ」から「リハビリマネジメント」への移行が求められており、
それは報酬改定での加算の単位数の変化として表されてきました。
「リハビリテーションマネジメント」を充実させるためには、
居宅・家族といった外部との情報交換（リハビリテーション会議）が不可欠で、
その時間を確保するとなるとリハビリ職は「計画策定」「渉外活動」の時間を確保することが必要になります。
利用者全員に個別マッサージを実施している状況ではリハビリテーションマネジメントの充実は難しく、
「リハビリテーションマネジメント加算が算定できない」
「今の人員でこれ以上の利用者を受け入れる余力がない」
「その結果赤字となり、増員することもできない」という状況に陥るという仕組みです。
つまり、「個別マッサージを全利用者に実施することは辞め、
集団リハビリを中心とするマネジメントによって身体機能の維持・改善を実現する」
ということがデイケアのサービスとして国から求められているということになります。
「そうはいってもこれまで個別で対応していた利用者に何と伝えるべきなのか」
「集団プログラムやマネジメントで本当に機能の維持・改善が可能なのか」
と感じる方もいらっしゃるかと思いますので、実際にマネジメントへ移行し、
その結果稼働率向上・収支改善を実現した事業所の実際の取り組みについて、セミナーでお伝えいたします。
「稼働率を96.4%に上げる、デイケア収支改善セミナー」にて、詳細をお伝えいたしますので是非ご参加いただければと思います。
◆デイケアに関する介護報酬改定の変遷、国が求める役割◆
◆稼働率を最大96.4%まで向上させた事業所の取り組み◆
◆成功事例のポイント解説と、具体的に取り組むべきこと◆
これらについてお伝えいたします。
日程のご都合がつかない場合でも、別途個別での対応も可能となっておりますのでお気軽にお問い合わせください。
皆様にお会いできるのを楽しみにしております。
ここまでお読みいただきありがとうございました。
【デイケアの収支改善について分かりやすく解説！】
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この記事を書いたコンサルタント
古賀 啓佑
福岡県北九州市出身。久留米大学附設高等学校、横浜国立大学経済学部を卒業後、新卒で船井総合研究所入社。介護老人保健施設・デイケアの経営コンサルティングを専門とする。基本型老健の超強化型転換、デイケアの稼働率向上、収支改善、採用など、老健・デイケアのあらゆる分野での活性化を得意としている。正しい論理に基づく計画完遂と、論理で割り切れない人付き合いの両立を志向しており、クライントと共に粘り強く成長していくことを信条とする。
