デイサービスの稼働率をあげる5つのポイント（沓澤）
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どんどん・・・寒くなってきましたね。。。
これからの時期、12月～1月は感染症もおきやすい時期です。
報酬が下がった年の最初の冬がやってきます。
どの法人でもそうですが、しっかりと対策していきたいものです。
特にデイサービスではお休みをどれくらい減らせるか！？これは
普段のコミュニケーションや対応で随分と変わってきますので、
成果が問われるところ。
去年の欠席率をしっかり確認して、今年の数字の改善活動を施設
全体で行っていきましょう。
それでは、本日のメルマガにいきます。
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【01】コンサルタントコラム１
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■デイサービスの稼働率をあげる5つのポイント
執筆者:船井総合研究所 医療・介護支援部 チームリーダー 沓澤翔太
皆さん、こんにちは。
制度改定から半年が経過しました。
多くの法人、事業所を見ていると未だに売上が戻らないとおっしゃるところもご
ざいますが、戻ったという法人や事業所も出てきています。
戻っている事業所は9月ぐらいで元に戻ったところがほとんどです。
なぜ、それらの事業所では売上が元に戻ったのでしょうか。
これは、商圏内の事業所数に変化があったことが影響しています。
今回の改定の前後で、事業所を閉める、統合するといったところが前回の改定時
よりも多くありました。
その結果、利用者が移動したことにより延利用者数が増え、売上が元に戻ったの
です。
なお、我々のクライアント様で制度改定に左右されずに経営・運営をいらっしゃる
法人様、事業所様もあります。
なぜ、彼らは制度改定に左右されずに経営・運営ができるでしょうか？
それは、介護の報酬の増減に一喜一憂することなく、厚生労働省が発表している
方向性に基づいた経営を行っているからです。
つまり、方向性通りの取り組みを行っていると必然的に元の数値に戻るというこ
とになります。
例えば、通所事業において、厚労省の指針は通所事業を卒業し、社会に復帰する
というものがあります。
これに基づき、機能改善や維持に注力することで卒業を目指している事業所が多
数あります。
その際、機能訓練を行うことでＡＤＬを改善し卒業していくというケースもあれ
ば、彼らがやっていたこと、やりたいことができる体制を作ってあげることで、
社会復帰を促進するという方法があります。
一例を挙げると、「たこ焼き屋」をやっていたご利用者にもう一度「たこ焼き屋」
を行っていただける体制を整えて、社会復帰を促したという事例があります。
どんな形であれ、ＡＤＬ改善を図っていく･･･という方向性にどう対応できるか？
これが事業運営のカギとなっていくでしょう。
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【02】コンサルタントコラム２
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■入居施設活性化セミナー「空室を埋める方法」（1/3）
＜Part1＞入居率を100％にさせませんか？
執筆者:船井総合研究所 医療・介護支援部 金親英聖
こんにちは。介護チーム新メンバーの金親英聖です。
本日より、3回に渡りこちらの記事を担当させていただきます。
宜しくお願いいたします。
ここ最近、施設の入居率の低下に頭を悩ませている方、多いのではないでしょうか？
統計データによると、入居率100％を達成している住宅型有料は全体のわずか38％。
サ高住にいたっては23％しかありません。
意外と少ない印象がありますね。
試算上では2050年まで高齢者の数は増えるとされています。
しかし、国策として入居施設を3倍に増やす取り組みが行われているため、
今後はさらに入居率が厳しくなることが予想されます。
ではどうしたら契約数を増やし、入居率を高めることができるのでしょうか？
契約数を増やすためのポイントは以下の3つです。
①問い合わせ率UP
②見学率UP
③契約率UP
中でも、特に効果が現れるのが③契約率UPです。
実際、どのように契約率を改善したら良いのか？
次回、施設を満床化させる具体的な施策事例と営業戦略についてお伝えいたします。
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【03】介護関係のセミナー・研究会のご案内
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名古屋会場：2015年11月18日（水）
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リハビリ特化型半日デイサービス新規参入セミナー
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【こういう方にお奨めです】
-本業に変わる新たな収益の柱を探している経営者様
-本業と相乗効果の出やすいビジネスを検討している経営者様
-成長期にある介護マーケットで勝てるビジネスを探している経営者様
-社会的価値の高いビジネスを新たに始めたい経営者様
【開催会場】
大阪会場 ：2015年11月24日（火）
東京五反田会場：2015年11月25日（水）
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この記事を書いたコンサルタント
沓澤 翔太
デイサービス、特別養護老人ホーム、有料老人ホームなどの新規開設、収支改善、異業種からの介護事業への新規参入支援などを手がける。現在は、主としてデイサービスや有料老人ホームの利用者獲得や新規開設を中心にコンサルティングを行っている。 介護事業のコンサルティングの他、療養病床の転換や訪問診療など、医療業界のコンサルティングや、医療器具の販売促進についても実績を持つ。
