【現場事例】異業種参入でもシニアビジネスを成功させる経営者に共通した3つのルール

2020年3月18日配信

カテゴリ:
新規参入

異業種からシニアマーケットに参入し、成功される経営者様には共通した3つのルールがあります。
1.参入初期は経営者様自身が本業並にコミットする
2.本業のノウハウを転用する
3.シニア業界の常識を疑う

1.参入初期は経営者様自身が本業並にコミットする

そもそも本業並にコミットできる時間や余裕がある経営者様がはじめています。つまり、本業の経営が安定しているので経営者様自身は現場から離れることが可能なのです。
そのため5年・10年先を見据えた新規事業として確実に伸びていくシニアビジネスに参入している方が多いのです。ただし、シニアビジネスの知識・経験がない中で必ず突き当たる問題があります。
「業界常識がわからない」「専門職・資格職との関り方が難しい」などに対し、船井総研では業種特化の強みを活かし無理なく立ち上げ・収益化ができるようにコンサルティングをしております。

2.本業のノウハウを転用する思考を持っている

本業での成功を経験している経営者様は必ず独自の強みを持っています。例えば「営業」、「デジタル」、「マッチング」「人脈」、等々ですが、新規参入するシニアマーケットでも独自の成功ノウハウを転用しています。

ここで事例をご紹介します。
例えば、士業の経営者様が業界全般が苦手とするデジタル活用によって75歳以下のシニア層を集客し、参入1年で月売上300万を達成していたり、住宅販売会社の経営者様が営業力を活かして参入3ヶ月で月売上300万以上をあげるなど本業の強みを活かした成功事例があります。
どちらもシニア市場では苦手な事業者が多く、これら強みを活かすことで早期に地域No1となれます。

詳しい事例はこちら
↓↓↓
https://www.funaisoken.co.jp/seminar/059083

 

3.シニア業界の常識を疑う

「いまだにFAX!?」「何ですぐ無料サービスにするの!?」「なぜ営業行かないの?」、異業種参入の経営者様にほぼ100%聞かれる言葉です。この質問と同時に、代替え手段を考案・実行していけるのが異業種参入の経営者様の特徴です。
例えば営業やイベント紹介はFAXではなく電話にする、サービス単価は固定しサービスの延長料は必ず請求する、アンケートをWebで行う、など合理的かつ効率的に進めることができます。
介護業界の方からすると「それって大丈夫?」と思われるような中、結果を出していることは集客や売上状況を見れば一目瞭然です。
「介護業界はこうゆうもの」「シニアビジネスってこうだから」等、先入観を持たず少しの工夫で事業を成長させられる可能性があるのがシニアビジネスではないでしょうか。

介護・医療業界の知識が一切無くても新規参入の成功例が多く、集客チャネルが豊富で本業の強みを確実に活かせるシニアビジネスはこちら
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この記事を書いたコンサルタント

久積 史弥

自費リハビリ事業は理学療法士としての経験を活かせるテーマとして大きな可能性を感じています。それは保険の枠にとらわれない、柔軟で価値の高いサービスを提供できる事業だからです。
さらに注目して頂きたいのは、日本の高齢化が世界的に見ても先進国だという点です。自立支援のためのリハビリ文化を世界に提供することは大きなビジネスチャンスになります。
時流である自費事業。そのリハビリ領域における事業を立ち上げから結果に拘り精一杯お手伝いさせて頂きます。

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