収支改善に直結!「経営者が目指す組織」を作るためにやるべきことが分かる!「組織SANBO」のご案内

皆様、こんにちは。
株式会社船井総合研究所の藤光孝法です。
今回は、経営者の皆様が直面しやすい人材・組織の課題に対し、皆様が目指す組織を作るために、何から取り組めばよいのかを把握できる画期的ツール「組織SANBO」についてご紹介します。ぜひ最後までお読みください。

よくある人材・組織のお悩み

障がい福祉事業は、日本全国において短期間で市場が急拡大していますが、その一方で、「事業所数だけが増えていき、人材が育たない」という種の悩みが実に多く聞かれています。その結果、有資格者の早期の離職が見られ、事業運営に支障をきたすということも頻発しています。
いま、このような状態に置かれていない経営者の方も、今後見られるであろう人材難に備えておくに越したことはありません。

児童発達支援・放課後等デイサービス、就労継続支援・就労移行支援やグループホーム事業を運営されている経営者の皆様、
このようなお悩みをお持ちではないでしょうか?

・なんとか人材を採用したが、定着しない
・目指したい組織の形はぼんやり有るが、明確ではない
・組織の理想は掲げているが、行動レベルでまだまだやりきれていない
・目指したい組織像がはっきりしない
・組織の課題がどこにあるのか知りたい
・メンバー間のコミュニケーションが上手く取れない
・従業員のモチベーションが低い
・組織に対する不平・不満を言う社員が多い
・上司の指示に従順に従わない社員がいる

もし、上記に1つでも当てはまる方は、ぜひこのまま本メルマガを読み進めていただければと思います。

組織の課題を容易に把握できる、画期的なツール

特に、児発管やサビ管といった絶対的なポジションの要件が厳格化されて以降、人材の定着は組織にとって最重要事項の1つと言える状況ですが、
こうしたお悩みの数もまた加速度的に増加しているように見受けられます。

しかし、悩みというのは漠然としたものに過ぎず、具体的にどの部分に課題があるのかが不明瞭な状態というケースも非常に多い、というのが現実です。
課題が明確になるのであれば、それに対して有効な対策を打てるはずです。

今回は、そのようなお悩みをお持ちの方にむけて、「組織SANBO」という診断ツールをご紹介します。
組織SANBOは、自社の組織を経営者と従業員の観点で定量的に診断し、目指したい組織を実現するべく開発された組織マネジメントツールです。
経営者の目指したい組織と従業員の満足度ギャップを正しく把握し、組織に必要な改善ポイントが把握できます。

実に40,000社にのぼるコンサルティング実績に基づき、「組織によくあるつまずきのポイント」を評価軸として設定。人材育成の改善に即座に役立てることが可能です。
その評価軸とは、

8つの評価軸とは、
・「理念・ビジョンへの共感」
・「事業推進力」
・「会社・仕事への誇り」
・「上司への信頼・社員間の関係」
・「自身の将来像」
・「評価・報酬」
・「働く環境整備」
・「多様性」
です。

組織SANBOでは、これら8つの項目40問の質問を従業員に行うことで、どの部分に課題があるのかを明確に炙り出します。
40,000社に及ぶコンサルティング実績から抽出された質問に基づく分析であるため、客観的なデータが作成できます。
例えば「評価・報酬」に関する項目が低ければ、評価制度の構築やリニューアル、キャリアステップの見直しを行うことに繋がりますし、
「事業推進力」の項目が低ければ、事業計画の策定、周知に力を入れるという解決手段に踏み出すことにもつ繋げられます。

いかがでしたでしょうか?
いうまでもなく、障がい福祉事業の安定・発展を目指す上では、人材・組織を充実させることが必須です。
本来、このようなツールに頼ることなく、従業員のやりがいや充実度を測りながら事業運営を行いたいところですが、日々の忙しい運営のなかでそれらを常にモニタリングすることは困難です。
そのうえで、組織SANBOは簡単なアンケートに回答するだけで重要な要素が見える化されるため、非常に有用なツールであるといえるでしょう。

しかし、真に収支の安定・運営の安定へとつなげるためには、このような「ツールありき」では不十分です。
このツールを「どのように使うのか」こそが最も重要です。導き出された結果からどのような行動を起こすのかまでは、組織SANBOでは測れません。

そこから先こそ、豊富な成功事例に基づいた施策を実践していく必要があります。

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この記事を書いたコンサルタント

藤光 孝法

藤光 孝法

前職で作業療法士として精神障がい者・知的障がい者の社会復帰に携わった経験を活かし、障がい者の一般就労実現に向けた、就労継続支援A型事業の新規開発、業態展開、事業活性化を主としてコンサルティングを行っている。 就労を視野に入れた放課後等デイサービス事業の活性化にも取り組む。

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