異業種からシニアマーケットに参入し、成功される経営者様には共通した３つのルールがあります。
１．参入初期は経営者様自身が本業並にコミットする
２．本業のノウハウを転用する
３．シニア業界の常識を疑う

１．参入初期は経営者様自身が本業並にコミットする

そもそも本業並にコミットできる時間や余裕がある経営者様がはじめています。つまり、本業の経営が安定しているので経営者様自身は現場から離れることが可能なのです。
そのため５年・10年先を見据えた新規事業として確実に伸びていくシニアビジネスに参入している方が多いのです。ただし、シニアビジネスの知識・経験がない中で必ず突き当たる問題があります。
「業界常識がわからない」「専門職・資格職との関り方が難しい」などに対し、船井総研では業種特化の強みを活かし無理なく立ち上げ・収益化ができるようにコンサルティングをしております。

２．本業のノウハウを転用する思考を持っている

本業での成功を経験している経営者様は必ず独自の強みを持っています。例えば「営業」、「デジタル」、「マッチング」「人脈」、等々ですが、新規参入するシニアマーケットでも独自の成功ノウハウを転用しています。

ここで事例をご紹介します。
例えば、士業の経営者様が業界全般が苦手とするデジタル活用によって75歳以下のシニア層を集客し、参入１年で月売上300万を達成していたり、住宅販売会社の経営者様が営業力を活かして参入３ヶ月で月売上300万以上をあげるなど本業の強みを活かした成功事例があります。
どちらもシニア市場では苦手な事業者が多く、これら強みを活かすことで早期に地域No1となれます。

詳しい事例はこちら
↓↓↓
https://www.funaisoken.co.jp/seminar/059083

３．シニア業界の常識を疑う

「いまだにFAX！？」「何ですぐ無料サービスにするの！？」「なぜ営業行かないの？」、異業種参入の経営者様にほぼ100％聞かれる言葉です。この質問と同時に、代替え手段を考案・実行していけるのが異業種参入の経営者様の特徴です。
例えば営業やイベント紹介はFAXではなく電話にする、サービス単価は固定しサービスの延長料は必ず請求する、アンケートをWebで行う、など合理的かつ効率的に進めることができます。
介護業界の方からすると「それって大丈夫？」と思われるような中、結果を出していることは集客や売上状況を見れば一目瞭然です。
「介護業界はこうゆうもの」「シニアビジネスってこうだから」等、先入観を持たず少しの工夫で事業を成長させられる可能性があるのがシニアビジネスではないでしょうか。

介護・医療業界の知識が一切無くても新規参入の成功例が多く、集客チャネルが豊富で本業の強みを確実に活かせるシニアビジネスはこちら
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この記事を書いたコンサルタント

久積 史弥

理学療法士として病院、介護会社の責任者を経験した後に船井総合研究所に入社。前職では訪問看護事業の営業、看護師・理学療法士など約30名のマネジメントに従事、高収益事業として組織を牽引した実績を持つ。 現在は、介護・医療・保険外と幅広い領域でコンサルティングを行う。新規事業の立ち上げの経験が豊富であり、資格者採用・育成による組織活性化、営業による顧客獲得を得意とし、事業推進の手腕に定評がある。

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