資格者採用のポイントは、「自社媒体」を持つこと

2017年3月27日配信

カテゴリ：: 人材採用・育成・評価

現在、私が専門にコンサルティングさせていただいている介護施設は、
「介護士」、「看護師」、「ケアマネ」など国家資格者の採用を必要としています。

そんななか、多くの法人が慢性的な人手不足に陥っており、人材派遣・人材紹介利用を与儀なくされている法人も増え、利益を圧迫している状況です。
そんな状況にも関わらず、ほとんどの介護施設は採用に関して工夫をしていないのが現状です。
「ハローワーク」、「求人広告」に載せれば採用活動は終了。

そう考えている法人に対して、私は「自社媒体を持ちましょう」と提案しています。
他人に任せて応募が来るのを待つのではなく、自社が積極的に採用に取り組んでいく。
その第一歩が「自社媒体」を持つことなのです。

「自社媒体」とは何かというと、
「アイデム」や「ディースター」のような求人広告の枠を購入することではなく、
「自社の情報をダイレクトに伝えるためのチラシやホームページを作成する」ことです。

自分達の施設だけ載っているチラシやホームページを見てもらえさえすれば、
競合と給与や手当などで比較されることもなく、自施設だけの魅力を思う存分伝えることができます。
また、介護士の採用ではチラシが有効であり、看護師やケアマネはホームページが有効です。
採用したい職種に併せて自社媒体を使い分けることも必要です。

実際に介護士を採用するにあたり、自施設専用の採用チラシを作成し、新聞に折り込んでいます。
地域によって反響は多少変動しますが、１５万円の投資を行い、１２名が施設に足を運び、６名が応募、３名が内定という数値を平均的に出すことができています。
今まで１５万円の投資を行っても、応募が１～２名だった法人も多いため、選んで採用できる手法だとお客様にも喜ばれています。

また、看護師・ケアマネに関しては、採用ホームページを活用します。
介護士と大きく違い、自分のやりがいが発揮できる職場かどうか、ネットに掲載されている施設を見て吟味しています。
その吟味しているなかに自施設もいれてもらい、判断される必要があるのです。

介護業界はホームページに力を入れていない法人が多いため、
採用に特化したホームページを作成するだけで、その地域でトップに掲載されることも少なくありません。

最近はindeedといったサービスも始まり、多少ホームページにお金をかければ直接応募してくれる時代にもなりました。
ある法人では、看護師・ケアマネが１名応募６万円できていることから、人材紹介に払う紹介フィーを考えたら、何十万円も費用を圧縮することができます。

このような結果をもたらせることができるのも、キーワードは「自社媒体」を持つことです。
求人会社・人材派遣・人材紹介に頼っていた採用を、自分達で積極的に動くだけで、
採用できないという悩みを解消することができます。

これらの手法は、「お仕事説明会」や「indeed対応型　採用ホームページ」といったものです。
ご興味のある方は、一度お問い合わせ頂ければ詳しくご説明させて頂きます。

皆様の施設が人財採用で苦労されないように、是非積極的に活用されてみて下さい。

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http://www.funaisoken.co.jp/lp/web_recruit.html