今すぐ強化しよう!放課後デイのオンライン集客・契約率UP手法!

2020年6月23日配信

カテゴリ:
放課後等デイサービス

今回は放課後デイサービスを展開されている方へ、『オンライン(WEB)集客』についてお伝えします。

最近では県を跨ぐ移動制限も解かれましたが、直近2~3か月の外向きの活動の自粛により、”新規問合せ数”や”新規契約者数”は減っているのが現状ではないかと思います。
そこで皆様にお伝えしたいのが、
どのような状況下においても安定して利用者獲得を見込むことができる〈オンライン(WEB)集客〉になります。

以下のような方はぜひ最後までご覧ください。
□ あと2~3か月もすれば、問い合わせ数も元に戻ると思う・・・
□ Webに関する知識がないので、オンラインでの営業も集客も難しい・・・
□ オンライン集客に興味はあるが、コツやポイントが分からない(知りたい)・・・

消費行動までの消費者の心理的過程(実際に商品を買う/サービスを受けるまでの心情の変化)として、AIDMAやAIDCAはよく知られるフレームワークですが、これはオンラインであっても同じです。

Attention(注目)・・・「放課後デイってなに?うちの地域にも事業所があるの?」

Interest(興味・関心)・・・「こんなサービスがあるんだ!意外と近隣にある!」

Desire(欲求)・・・「うちの子供にいいかもしれない!通わせてみたいけど本当に必要かな…?」

Memory/Conviction(記憶/確信)・・・「療育が必要かも…そういえば○○が良かった!他と比較しても○○がいい!」

Action(行動)・・・「○○と契約して通わせよう!」

このような消費者(保護者)の心理的状況に合わせて、こちらから仕掛けていくことは大きくわけて3つあります。

①サービスや事業所の認知度を向上

②興味を持たせて利用ニーズを訴求
③行動(契約)に結びつけるための動機付けや機会の提供

①~②については前回のメルマガにてお届けしておりますので、まだお読みでない方はぜひご覧ください。
こちらから

ここでは②~③の部分をお伝え致します。
上で消費者の心理的過程はオフライン/オンラインでも同じと述べましたが、集客の流れはこのコロナの大きな影響を経て大きく変化していくと考えられます。

これまでの《紙媒体(チラシ・パンフレット)・紹介→来所・契約》から、世間一般的にも”オンライン慣れ”したことにより、《紙媒体・紹介案件+WEBの反響→オンラインでの接点→来所・契約》というように、オンラインを活用して消費者(保護者)との接点を増やすことが可能となります。そして、接点を増やすことで保護者にとっての安心感や参加の気軽さ、信頼感にも繋がりやすく、契約率UPに効果的に働くことが見込まれます。

実際にオンラインで取り組める内容としては、療育説明会/療育体験会/個別相談です。
療育説明会・・・保護者向けに、療育や事業所について資料や療育現場の動画を用いて説明を行う。
療育体験会・・・保護者とお子様向けに、オンライン用にリメイクした療育(映像や動画使用)を体験してもらう。
個別相談・・・個別対応で保護者のお悩みヒアリングや療育のニーズを訴求する。
これらは十分、オンラインで実施が可能です。
ただご注意いただきたいのは、オンライン(WEB)とオフライン(リアル)では実施方法や留意点、成功ポイントが異なるという点になります。

これらをお読みいただいて、「現実味ないなあ…」「することが多い…」「自社の場合はどこから手をつけるべきか」「もっと具体的な手法を知りたい」と思われる方も多いのではないでしょうか。
そのような方に向けて、7月10日(金)に『放課後等デイサービスオンライン集客セミナー』を開催致します。

―お伝えする具体的実践方法と成功ポイント―
・集客できるHP制作方法(HP構成)
・自社HPがGoogle検索で上位に表示される方法(SEO対策)
・Google広告を活用しHPを見られやすくし問い合わせを獲得する方法
・Googleマップを活用した問い合わせ獲得方法
・ポータルサイトの活用方法
・問い合わせの後、契約に繋げるオンライン説明会/体験会/面談の手法
・オンライン活用において注意したいポイント

【お申込みはこちらから】
https://www.funaisoken.co.jp/seminar/062067

この記事を書いたコンサルタント

山本 貴大

山本 貴大

船井総合研究所で初めて障がい福祉事業のコンサルティングを行い、業界のコンサルティング領域を確立した第一人者。放課後等デイサービス新規参入のコンサルティングでは、開業からわずか2ヶ月で単月黒字を達成した実績を持つ。
異業種の障がい事業新規参入から、障がい福祉事業者の組織マネジメントまで、幅広くサポートを行っている。

介護・福祉経営 無料メールマガジン

現場で活躍するコンサルタントが、業界で成功するポイントや課題解決に向けた新たな切り口をご提供! 船井総研の介護・福祉経営コンサルタントが無料でお届けする、現場の最新情報・ノウハウがギュッとつまった無料メールマガジン「介護・障がい福祉ビジネス通信」。
これからの時代に生き残っていくために、「地域一番」となるためのヒントや、介護・福祉経営コンサルティングチームのご支援先の成功事例レポート、勉強会やセミナーのご案内など、盛りだくさんの内容でお届けしています。ぜひご登録ください。

無料経営相談のお問い合わせ
contact us

WEBからのお問い合わせ

お問い合わせフォームはこちら

お電話でのお問い合わせ

0120-958-270 (受付時間 平日9:00~18:00)0120-958-270 (受付時間 平日9:00~18:00)

介護・福祉経営.comを見たとお伝えください。

ページのトップへ戻る